人財の採用・育成
当社グループにおいては、既存事業の深化はもちろんのこと、新規分野への事業拡大を図るためには人財採用ならびに育成が非常に重要であると捉えています。人財の採用・育成においては、戦略的な採用、高度化・多能化を目指す育成、後継人財育成、定着促進の4つを基本戦略とし、人財の高度化・多能化を図ります。
採用
採用においては、新卒採用、キャリア採用、アルムナイ採用といった多様な採用施策を戦略的に実行し、2040年ビジョンの実現に必要不可欠な人財の獲得に務めています。
新卒採用
従来の採用手法に加え、2040年ビジョン達成に向け、「TR(トランスフォーメーション)枠」を新設し、出身専攻分野の多様性(バイオ、医工学、原子力、等)や新規事業の創造に資する人財を積極的に採用しています。また、デジタルトランスフォーメーションを推進できる人財確保を企図した「DX枠」も新たに設け、DX・IT関連部署への配属を前提とした採用を行っています。
新卒採用マーケットは、学生のキャリア教育が発展したこともあり、例年早期化が進んでおり、学生の休暇期間中のインターンシップの受入人数を拡大するとともに、上記DXやTRに関する受入コースを新設するなどの工夫を凝らし、当社グループの未来を担う人財の積極的な新卒採用を進めています。
キャリア採用
プロジェクト遂行のキャパシティアップのための人財の採用強化に加え、未知の技術力や知見が求められる新規事業領域や、今後更に重要性が増すと予想されるDX・IT分野における専門人財について積極的にキャリア採用を進めています。
キャリア採用目標数は、日揮ホールディングス・日揮グローバル・日揮の総合エンジニアリング事業3社全体で前年度比+30%以上と大幅に増加させています。採用数の拡大にあたっては、リファラル採用(社員による人財紹介)やダイレクトリクルーティングといった新たな採用手法の本格運用も開始しており、一定の成果を上げています。
アルムナイ採用(ネットワーク構築)
当社グループ会社を離職・退職した人財(アルムナイ)の再雇用にも積極的に取り組んでいます。
2022年度には、組織とアルムナイの新たな関係構築を推進し、優れた取り組みを評価する「ジャパン・アルムナイ・アワード」の奨励賞を3年連続で受賞しました。加えて、2023年度には「志のデザイン部門」で最優秀賞を受賞しました。現在、アルムナイコミュニティを有志で運営しており、150人以上のアルムナイが登録されています。また、当社創立記念日にあたる10月25日にはアルムナイが親睦を深めるEcho-Dayを過去5年継続して開催しています。
加えて、日揮グループの情報が知りたいという外部の方向けに人財登録システム「JGC Members」を開設し、定期的な情報発信に加え、当社グループのパーパスに共感する人財を社外から集める活動を実施しています。
高度化・多能化を目指す育成
当社グループは、採用後の人財の早期戦力化に向けた戦略的な育成を実施しており、2040年ビジョンの実現を担う多様な人財ポートフォリオの構築を目指して、若手社員を対象とする戦略的なOJT制度や階層別研修をはじめとする各種のOff-JT研修、ならびに自己啓発を促進する制度を設けています。特に、業務を通じて人財育成を図っていく若手社員を対象とするOJT制度を重視しています。
OJT(若手社員育成制度)
総合職かつ非管理職層までの若手社員の早期戦力化を目的にキャリアデベロップメントプランの策定のほか、文系、技術系別の育成制度、現場派遣制度など、業務を通じたOJTによる若手社員の戦略的な育成を図ることで、今後求められる多様な人財ポートフォリオ構築のための基礎づくりを行っています。
三位一体の部門運営(OJT)
当社グループでは、部門長が部門の変革・ビジョンを創造し、戦略をリードすることに注力できる環境を整えています。それに加えて各プロジェクトへのアサインメントをリードするプロジェクトコーディネーションマネージャー(PCM)、人財開発の責任を担うキャリアデベロップメントマネージャー(CDM)を設置しています。特にCDMはBaysix制度・CDP・現場派遣制度などを部門単位で運用するポジションとして対象者との各種面談を実施しています。
定着促進(リテンション)
優秀な人財の長期定着の促進を目的に、重点項目を設定し、実行することで優秀な人財の定着率向上を目指しています。
ネットワーキングプログラム
キャリア採用者3年目以内や新卒採用者6年目以内の社員などに対し、タテ・ヨコ・ナナメのつながりを自ら構築して働くきっかけとする制度として、ネットワーキングプログラムを2023年度から新たに導入しています。
パネルディスカッション等により、対話を通じて日揮グループの文化を知り、セッションと懇親会を定期的に開催することで、上司および部下のタテ、同期や同僚のヨコだけでなくナナメの関係構築につなげ、人財の定着促進を図っています。
後継人財育成
3階層の後継人財を特定し、評価軸と評価方法の策定、候補者の選定・育成プログラムの実施を行っています。