当社グループは、「環境調和型社会」「世界各地域における共創共生」「エネルギーアクセス」「人権の尊重・働きがい」「生活の質の向上」「ガバナンス、リスク対応」を重点的に取り組むべき社会課題テーマ（マテリアリティ）として特定しました。
今後、6つのマテリアリティ分野ごとに統合報告書やホームページにて、取り組みの進捗状況をお知らせするとともに、マクロトレンドや当社グループの事業内容の変化に応じ、都度マテリアリティの妥当性の確認と追加などの検討を行ってまいります。

マテリアリティ特定プロセス

当社グループでは、GRIガイドライン、ISO26000、SDGsなどの国際的ガイドラインの内容や世界のマクロトレンドの分析を踏まえ、社会的課題の抽出を行いました。そのうえで、社会・ステークホルダーにとっての重要度と自社にとっての重要度を総合的に評価し、優先的に取り組むべき６つのテーマ（マテリアリティ）を特定しています。