当社の取締役会は、当社グループの中長期的な戦略・課題に関する意思決定、およびグループ各社の業務執行に対する監督の機能を担っており、この機能を効果的、かつ効率的に発揮することができる取締役会の構成としています。

当社グループの中長期的な戦略・課題に関する議論をより一層充実させ、グループ各社の業務執行に対する監督機能の強化を図る観点から、以下の構成としています。

1. 1.広くビジネスマーケットについて熟知した取締役、ならびに当社グループの主要な事業であるEPC事業に関する高度な知識、および知見を有する取締役が中心
2. 2.外部の視点を経営に取り入れるため、取締役会における客観的な助言、および独立した立場からの監督機能の発揮を期待し、独立社外取締役を選任

また、多様な視点を持つことが重要であると考えており、経歴、および専門分野などを考慮するとともに、国籍や人種、性別にかかわらず有能な人財を登用する方針としています。

取締役・監査役のスキル・マトリックス

取締役（社内4名、社外4名）のスキル・マトリックス

氏名・当社における地位	取締役 在任期間 （年）	2024年度 取締役会出席状況	分野
			企業経営	技術・ プロジェクト 管理・IT	グローバル ビジネス	HR・ 人財開発・ 労務	財務・会計・ ファイナンス	法務・リスク マネジメント
佐藤 雅之 代表取締役会長兼社長CEO	15	17回／17回 （出席率100%）	〇		〇		〇
寺嶋 清隆 代表取締役副社長執行役員CFO	9	17回／17回 （出席率100%）	〇				〇	〇
石川 正樹※1 取締役常務執行役員	1	12回／12回 （出席率100%）	〇		〇			〇
山田 昇司 取締役	4	16回／17回 （出席率94%）	〇	〇	〇
松島 正之 社外取締役	9	17回／17回 （出席率100%）	〇		〇		〇
八尾 紀子 社外取締役	4	17回／17回 （出席率100%）			〇	〇		〇
三島 愼次郎※1 社外取締役	1	12回／12回 （出席率100%）	〇	〇	〇
平野 未来※1 社外取締役	1	12回／12回 （出席率100%）	〇	〇	〇

1. ※12024年6月27日付で就任したため、2024年6月27日以降に開催した取締役会への出席状況を記載

監査役（社内2名、社外3名）のスキル・マトリックス

氏名・当社における地位	監査役 在任期間 （年）	2024年度 取締役会出席状況	分野
			企業経営	技術・ プロジェクト 管理・IT	グローバル ビジネス	HR・ 人財開発・ 労務	財務・会計・ ファイナンス	法務・リスク マネジメント
武藤 一義 監査役	4	17回／17回 （出席率100%）		〇	〇		〇
二宮 朗※2 監査役	1	12回／12回 （出席率100%）	〇		〇		〇
高松 則雄 社外監査役	9	17回／17回 （出席率100%）	〇	〇			〇
大木 一也 社外監査役	2	16回／17回 （出席率94%）			〇		〇	〇
舩山 範雄※2 社外監査役	1	12回／12回 （出席率100%）	〇		〇		〇

1. ※22024年6月27日付で就任したため、2024年6月27日以降に開催した取締役会への出席状況を記載
   （注1）2025年6月27日に実施した定時株主総会以降の役員に関するものです。
   （注2）上記一覧表は、各氏の経験等を踏まえて、より専門性が発揮できる領域を記載しており、各取締役・監査役の有するすべての知見・経験を表すものではありません。また、ESG関連分野については、取締役および監査役全員に求められる期待役割と位置付けており、上記一覧表の項目として記載していません。

取締役会の審議時間に占める、各項目の審議時間の割合

経営陣幹部の選任および取締役候補者の指名

1. 1.社外取締役が過半数を占め、かつ社外取締役が委員長を務める指名委員会において、以下の項目を中心に審議
   1. （1）人格・見識などの共通項目
   2. （2）経営陣幹部および社内取締役については、後継者計画で定める経験・実績およびマネジメント能力など
   3. （3）社外取締役については、独立性および専門性など
2. 2.指名委員会において総合的に審議を行った後、取締役会で決定
   なお、経営陣幹部の選任、および取締役候補者の指名については、当社CEOの後継者候補となることを認識し、上記のプロセスを経て十分な議論を行い、選任・指名

経営陣幹部の解任

以下の項目に該当があった場合、指名委員会において審議のうえ、取締役会にて解任を決定

1. （1）不正・不当・背信行為があった場合
2. （2）法令・定款違反があった場合
3. （3）選任時に求められる資質・能力が認められなくなった場合

• BSP2025、2040年ビジョンを実現し、さらにその先にわたって永続的に企業価値を向上させていくためには、その時々の事業環境、および経営戦略に最も適合したトップマネジメントを登用することが必要不可欠であると認識している。
• 後継者計画は、そのようなトップマネジメントを継続的に登用することが可能となるよう事業環境および経営戦略に基づき、トップマネジメントに求められる知識・経験、能力、資質等の人財要件を明らかにし、次期トップマネジメントの育成・人選に役立てることを目的としている。

• 人財要件の設定にあたっては、2019年度において第三者機関を通じてトップマネジメントにヒアリングを行い、中長期的な経営ビジョンを起点とし、将来必要な経営人財像を定義した。
• 抽出された人財要件ごとに、「各候補者群に選抜される段階で最低限身に着けているべきMust要件」、および「各候補者群に選抜される段階で身に着けていることが望ましいWant要件（3段階）」に分類し、各候補者群において求められる程度を設定している。

• トップマネジメントに必要な人財要件を定めて次期、および将来候補者群を複数名選抜し、不足している人財要件を満たす機会を与え経験を積ませ、毎年のモニタリングで育成状況を確認しながら中長期的にトップマネジメント候補を育成していくことを当社の後継者計画の基本的な考え方とし、運用を開始している。
• 上記の考え方に基づき、将来候補者群育成プログラムのさらなる強化・拡充策として、社外の教育・研修プログラムへの派遣や外部講師を招いた定期的な講義の実施、継続的な議論の場の提供等、各種施策を実施している。