デベロップメント
高度化・多能化を目指す育成
当社グループは、採用後の人財の早期戦力化に向けた戦略的な育成を実施しており、「2040年ビジョン」の実現を担う多様な人財ポートフォリオの構築を目指して、若手社員を対象とする戦略的なOJT制度や階層別研修をはじめとする各種のOff-JT研修、ならびに自己啓発を促進する制度を設けています。特に、業務を通じて人財育成を図っていく若手社員を対象とするOJT制度を重視しています。

OJT(若手社員育成制度)
総合職かつ非管理職層までの若手社員の早期戦力化を目的にキャリアデベロップメントプランの策定のほか、文系、技術系別の育成制度、現場派遣制度など、業務を通じたOJTによる若手社員の戦略的な育成を図ることで、今後求められる多様な人財ポートフォリオ構築のための基礎づくりを行っています。


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三位一体の部門運営
当社グループでは、部門長が部門の変革・ビジョンを創造し、戦略をリードすることに注力できる環境を整えています。それに加えて各プロジェクトへのアサインメントをリードするプロジェクトコーディネーションマネージャー(PCM)、人財開発の責任を担うキャリアデベロップメントマネージャー(CDM)を設置しています。特にCDMはBaysix制度・CDP・現場派遣制度などを部門単位で運用するポジションとして対象者との各種面談を実施しています。
Off-JT(研修プログラム)
当社グループでは、新入社員からマネジメントまで、各階層・役割で必要となる知識・スキルを習得するための各種研修プログラムを実施しています。ビジネススキル、コミュニケーションスキル、リーダーシップスキル研修のほか、当社独自の研修を各社でも設計・実施しており、EPC技術力向上のためのロールプレイ研修、上司と部下の1on1コミュニケーションを強化するための傾聴講座、パーパスを浸透させるためのPurpose Journey研修などを実施しています。その他、イノベーション人財を育成・強化するための長期伴走型新規事業開発プログラムの実施を開始しています。2024年度はさらに施策を拡大し、より積極的に社員の成長を後押ししていく計画です。

自己啓発
当社グループでは、社員の自律的な成長を支援するため、複数の自己啓発制度を整備しています。「資格奨励制度」や「講座費用補助」に加え、GLOBIS学び放題やUdemyの受講を希望する全社員に提供し、必要な時に必要なスキルが習得できるよう、社員の自律的学びを支援しています。また、当社グループ特有の専門知識を学べるe-learning「JGC University」を整備し、国内だけでなく、海外グループ会社への展開・提供も行っています。
後継人財育成
3階層の後継人財を特定し、評価軸と評価方法の策定、候補者の選定・育成プログラムの実施を行っています。


インクルージョン&ダイバーシティの推進
インクルージョン&ダイバーシティ基本方針
日揮グループは、誰もが自分らしく活き活きとあるためには、多様性と公平性が必要不可欠であると認識し、以下のとおりインクルージョン&ダイバーシティ基本方針を掲げ、推進します。
- 日揮グループに集うすべての人に敬意をもって接し、国籍・人種・年齢・障がい・ジェンダー・宗教などを問わず、異なる意見、経験を尊重します。
- 世界中のすべての従業員に対し、能力開発・キャリア開発の機会を公平に提供します。
- 多様な人財一人ひとりの能力と活力を最大限に引き出す風土を大切にし、それを可能にする制度の拡充を進めます。
- 多様な人々の経験・知見を結集し、オープンコミュニケーション、イノベーション、コラボレーション、チームワークを促進し、お互いから新たな学びを得て、全員が成長を続ける文化を醸成します。
(I&D基本方針参照)
女性活躍推進
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能力の高い女性の積極登用
当社グループは、2025年時点で女性管理職者数を2020年(30名)の2倍に増やすことを目標として掲げ、能力の高い女性の管理職登用をグループ全体で積極的に推し進めています。
「理工チャレンジ(リコチャレ)」への参加を通じた将来女性人財の育成
理工系分野に関心のある女子学生の進路選択(チャレンジ)を支援する内閣府男女共同参画局の取り組み「理工チャレンジ(リコチャレ)」への参加を通じ、将来の当社グループを担い得る女性人財の育成にも取り組んでいます。
障害者雇用の促進

当社グループでは、さらなる障害者雇用の促進、および安定化を目的に、2021年1月に日揮パラレルテクノロジーズ株式会社を設立しました。2024年6月現在、従業員37名、うち34名が身体または精神・発達障害のあるITエンジニア集団であり、グループ内のIT/DX化の業務支援を担っています。グループ通算の障害者雇用率は2.68%(不足0人)と、2024年法改正後の法定雇用率2.5%に迫る水準を維持しています。また、2023年は経済産業省の「ニューロダイバーシティ」分野における先進取組企業として紹介されるなど、新たな障害者雇用のカタチを推進しています。
シニア人財の活用促進
経験工学的な側面も有する総合エンジニアリング事業では、シニア活用を早くから進めてきました。他社に先駆けて2015年から定年年齢を65歳へ引き上げ、技術の継承だけではなく、処遇を維持しながらプロジェクトの重責を担って活躍することも可能な制度としています。
シェアオフィスの運用

横浜本社では、個室ブース、議論用のオープンスペース、ウェブ会議用のテレキューブ等、目的に応じた多様なスペースが設置されているシェアオフィスの運用を開始し、より柔軟な働き方や社内人財の交流、新たな発想・価値の創出を促進しています。