日揮ホールディングス株式会社（代表取締役会長CEO 佐藤 雅之）は、海外EPC事業会社である日揮グローバル株式会社（代表取締役社長執行役員 山﨑 裕、以下「日揮グローバル」）が、建設工事における3Dプリンタの本格的な導入に向けた取り組みの一環として、このたび国内のプラント建設現場において建設用3Dプリンタの有効性の実証に着手することとなりましたので、お知らせいたします。

なお、今回の建設用3Dプリンタの実証に関する取り組みは、世界のエンジニアリング会社の中で先進的な事例となります。

記

日揮グループは受注競争力の向上を目指し、DX（デジタルトランスフォーメーション）の積極的な活用を推進しており、2018年12月にEPC（設計・調達・建設）プロジェクトの工数1/3、スピード2倍を目標とする長期情報戦略「ITグランドプラン2030」を策定し、「3Dプリンタ導入や建設自動化による建設工法最適化」を取り組みテーマの一つとして掲げています。

この方針に基づき、日揮グローバルは2020年9月にEPC DX部を新設し、2021年4月より同部にDFAMユニット^*1を設置して、現在、海外プラント建設プロジェクトにおける建設用3Dプリンタの本格的な導入を目指しています。これまで様々な3Dプリンタを提供する世界中の企業と協業しつつ、3Dプリンタや建設自動化に関するDX開発や実装に向けた検討を進めています。

今回の実証はその一環として実施するもので、日揮グループの国内EPC事業会社である日揮株式会社が宮城県石巻市で遂行中のバイオマス専焼発電設備の建設現場において、デンマークのCOBOD International A/S（以下、COBOD社）のガントリー型^*2コンクリート系建設用3Dプリンタを用いて、2021年内に構造物の造形を開始し、工期、コスト、品質などの導入効果の検証作業を行い、その有効性を確認する予定です。

COBOD社は、ガントリー型コンクリート系建設用3Dプリンタを提供するスタートアップ企業で、欧州、アジア、北米、アフリカなどで販売実績を有し、同社のガントリー型コンクリート系建設用3Dプリンタは、他社製品と比較して大型構造物の造形、ならびに屋外での利用も可能といった特長を有しています。

日揮グループは、革新的な技術を有する国内外のスタートアップ企業とのシナジー効果による新たな価値創造に積極的に取り組んでおり、その一環としてスタートアップ企業が中心となって開発が進められている3Dプリンタにおいて、COBOD社製品を起用したものです。

建設現場で3Dプリンタを導入することにより、型枠を組みコンクリートを流し込む従来工法と比較して、"構造物の形状の自由度が高い"、"複数部品の一体化が可能"、といった設計の効率化や、"ロボット活用による省人化"といった建設工事の効率化が期待でき、日揮グループの強みであるEPC一括遂行プロジェクトにおける全体最適のさらなる向上にも繋がると考えています。

国内建設現場において3Dプリンタの有効性を確認したのち、海外を含めた建設プロジェクト全体への本格的な導入を進めていく方針です。

^*1　DFAMユニット：DFAMはDigital Fabrication and Additive Manufacturingの略で、建設自動化技術や3Dプリンタ技術を推進する組織。

^*2　ガントリー型：門型フレームで囲んだ範囲を、ノズルが縦、横、高さ方向に自由に移動できる3Dプリンタを指す。

COBOD社製3Dプリンタ

造形事例

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