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エンジニアリング用語集

日揮のビジネスをさらにご理解いただくためにも、このエンジニアリング用語集をご活用ください。
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エンジニアリング(Engineering)
「人・材料・設備・機械などの統合されたシステムを対象とし、その設計・要素調達・工事運用を行う場合に生ずる結果が、与えられた諸目的に対して適切な形で実現するように行う“一連の活動”」をいう(エンジニアリング振興協会より)。
すなわちエンジニアリングとは、多分野にわたる「人間の知恵」を集結・統合し、一定の課題を達成する科学技術的な活動のこと。

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エンジニアリング・コントラクター(Engineering Contractor)
顧客の求めに応じてプラントあるいは施設の設計、調達、建設、試運転などの業務の全部または一部を提供することをもって業務とする企業のこと。

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ガス化複合発電システム(IGCC:Integrated Gasification Combined Cycle)
高効率で環境にやさしい新しいタイプの火力発電システム。石炭や重質油のような低質燃料をクリーンなガスに変換して高効率ガスタービンにて発電を行う。廃棄物も燃料として利用できるため、ダイオキシンの発生を限りなくゼロにすることが可能。

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カントリー・リスク(Country Risk)
戦争、内乱の発生、政治体制の変革に伴う国有化の実施、当該国の国際収支破綻に伴う対外支払停止などの非常危険などのこと。つまり、当該国へのプラント輸出や投資などの形で事業進出した企業にとって、一企業の努力だけでは対応できないリスクのこと。

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基本設計
構造物、装置、システムなどを製作するための設計業務のうち、製品に対する要求仕様を満足するように全体構成・機能を展開して構成要素間の整合性を保証し、また詳細設計のために構成要素に対する物理的、機能的要求事項を規定する設計業務のこと。

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グラス・ルーツ・プラント(Grass-roots Plant)
「草の根を掘って敷地を整えることから始める」という意味で、全くのさら地を求めて用地造成の第一歩から建設を行い完成したプラントのこと。

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工事完成基準
建設業などにおいて、請負工事収益についての損益を計上する場合の基準の1つ。
工事が完成して相手方にその目的物の引渡しが行われた時に損益を一括計上する方法。

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工事進行基準
建設業などにおいて、請負工事収益についての損益を計上する場合の基準の1つ。
工事の進行割合に応じて、引渡し前に予想工事損益を分割計上する方法。
プラント建設は、長期巨額になるためこれを工事完成基準によって売上計上すると、1会計期間の損益が著しく実態とかけ離れた不均衡なものになるため、工事進行基準を採用して業績を報告する企業が多い。
当社の場合、工事期間が24ヶ月を超え、かつ契約時受注金額が50億円を超える長期大型工事(ただし、工事期間が36ヶ月を超え、かつ契約時受注金額が30億円を超える工事を含む)に工事進行基準を採用している。

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コンティンジェンシー(Contingency)
一般的に経験上発生の可能性はあるが、不確定であるために、現時点では定量化できない潜在的コストに備えるために、プロジェクトの見積金額に計上される危険準備費のこと。

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再処理工場
原子力発電所で使ったウラン燃料からウランやプルトニウムを取り出すための工場。

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詳細設計
構造物、装置、システムなどの構成要素について、基本設計で規定された要求仕様と設計基本条項に従って、その調達、建設および運転のために行う設計のこと。

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炭素隔離技術
火力発電所などから生じる大量のCO2を化学吸収法や物理吸着法で、分離・回収したうえでパイプラインなどで輸送、地中や海洋に圧入し、固定化する技術。

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天然ガス
油田地帯、ガス田地帯から産出するメタンを主成分とする無色透明の高カロリーの可燃性ガスで、古代の動植物が土中に堆積して生成されたもの。

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天然ガスハイドレート(Natural Gas Hydrate)
水分子がガス分子を取り囲んだ包接水和物。大気圧下マイナス10℃に一定すれば、安定した個体状態を維持する。「燃える氷」とも呼ばれ、天然ガスを貯蔵・輸送する手段として注目されている。

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独立発電事業者(Independent Power Producer)
発電した電力を電力会社に卸売りする事業。平成7年12月の電気事業法改正により、卸供給事業として創設された。電力会社が行う競争入札で落札した者が事業可能で、電力会社の給電指令に従い運転を行う。

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燃料電池
燃料の水素を空気中の酸素と反応させて発電する装置で、発電機に近い。主に家庭用の定置型と自動車搭載型の研究開発が進んでいる。

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バイオマス(Biomass)
生物体を原料にしたエネルギー資源の総称。石油や石炭など、いずれ枯渇する化石燃料に対して、太陽、風力、水力などとともに、地球の自然環境の中で繰り返し得られるエネルギー。

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ファインケミカル
素材を加工して付加価値を高めた精密化学品のこと。

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フィージビリティ・スタディ(Feasibility Study)
プロジェクトに着手する前に、技術的に可能か、採算が取れるか、事業としての可能性があるかなどを調査すること。

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プラント(Plant)
特定の機能を果たすために配置され、また組み合わされた機器、装置などの総合体のこと。

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プロジェクト(Project)
在来組織(部門)を横断して一時的に組織化された人的資源と非人的経営資源の統合(プロジェクトチーム)による活動であり、一定の時間的制限の中で、日程、コスト、技術上の明確に定められた目標の達成(プラント・施設の完成)を目指した計画のこと。

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プロジェクト・マネジメント(Project Management)
時間、資金および品質といった一定の制限下で、プロジェクトを当初の目標通りに完成させることを目的として、人・モノ・金・時間などの経営資源や技術・情報などを統一された思想のもとに計画立案・組織化し、調整、統制などを行うべく、有機的に統合化された一連の技法やマネジメント技術を適用する専門的マネジメント活動のこと。

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ランプサム契約
エンジニアリング費用、機器調達費、建設費などのコストの積み上げをせず、プラントに要する一切の費用を総額で契約当初に定めるもの。

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BPSD
Barrels Per Stream Dayの略。

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CER(Certified Emission Reduction)
CDMで生じた排出権。

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CDM(Clean Development Mechanism)
先進国が途上国でCO2などの温室効果ガスの排出削減に役立つ事業を実施し、削減量を排出権として獲得。
事業者が自らの排出削減量としてカウントしたり、市場で売買したりする仕組み。
先進国に温室効果ガス排出量の削減を義務付ける「京都議定書」に盛り込まれた。

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DME(Dimethyl Ether)
天然ガスから製造される低公害燃料。硫黄分を含まないため、燃焼時に硫黄酸化物(SOx)を発生しない。常温・常圧ではガス状だが、常温でも6気圧以上をかけると液化する。硫黄や窒素を含まないため環境負荷がほとんどなく、液化石油ガス(LPG)の代替燃料や発電燃料、ディーゼル燃料のほか、燃料電池の有力候補になっている。

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EPC
設計(Engineering)、調達(Procurement)・建設(Construction)のこと。

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ET(Emission Trading)
排出権取引。各国の排出枠を取引すること。

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FPSO(Floating Production Storage and Offloading)
船体を海洋に係留し、船体に石油・ガスなどの生産・貯蔵・積み出し施設を備え付けた洋上プラント。

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GHG(Green House Gas)
温室効果ガス。

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GTL(Gas to Liquids)
ガス状の炭化水素を化学反応によって液体物質に転換する技術。天然ガスの液化転換が一般的で、ガソリン、軽油、灯油などのあらゆる石油製品の生成が可能。通常はまず天然ガスを一酸化炭素と水素の合成ガスに改良、さらにワックス状の炭化水素に転換する。GTL製品は、硫黄、窒素などの不純物を含まないクリーン燃料である。

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JI(Joint Implementation)
共同実施。温室効果ガス排出枠を持つ国で温室効果ガス排出削減事業を行うこと。

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LNG(Liquefied Natural Gas)
液化天然ガス。天然ガスは常温では気体であるため、輸送、貯蔵を容易にするためにマイナス163℃の極低温まで冷却、液化させた液化天然ガスのこと。

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LPG(Liquefied Petroleum Gas)
液化石油ガス。原油や天然ガスの随伴ガスとして産出・回収されるほか、原油の精製過程でも副生ガスとして生産される。

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NGL(Natural Gas Liquids)
天然ガス液。天然ガソリンとも言う。地中では、気体の天然ガスとして存在し、地上に産出されると自然に液状になる性質を持っている。

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RPS法
電気事業者による新エネルギー等の利用に関する特別措置法。
新エネルギー普及に向けた新しい法律で、電気事業者(特定規模電気事業者を含む)に対し、新エネルギー等から得られる電気を一定量以上利用することを義務づけている。

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